【ジム開業】飲食業からの転換 事業再構築コンサルティング

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飲食業態からの転換 事業再構築コンサルティング

2020年の新型コロナウイルスの流行から1年がたち、飲食業界の動向はどう変化したのでしょうか。日本フードサービス協会が公表した『外食産業市場動向調査 2021年4月度結果報告』を参考に、前々年度および前年度の売上と比較をしながら、業態別の動向を見てみましょう。調査が行われた2021年4月は、全国各地でまん延防止措置や3回目の緊急事態宣言が発令された頃で、飲食店における酒類提供が禁止となっている地域もありました。2021年4月度の売上を、前年度(2020年4月度)および前々年度(2019年4月度)の売上と比較してみます。

ファストフード業態
全体の売上は前年同月比+17.6%と好調。しかし、前々年同月比-0.9%とコロナ以前には及んでいません。

ファミリーレストラン業態
第1回目の緊急事態宣言の時ほどの落ち込みはなく、全体の売上は前年同月比+75.4%と好調。しかし度重なる営業制限の影響は大きく、前々年同月比-31.0%とコロナ以前には遠く及んでいません。

パブ・居酒屋業態
事実上の活動停止状態となった飲酒業態。「パブ・ビアホール」の全体の売上は前年同月比+482.4%、「居酒屋」は+174.2%と拡大しましたが、現在も営業時間短縮や休業の店舗が多いため「パブ・ビアホール」は前々年同月比-75.2%、「居酒屋」は前々年同月比-73.1%と売上は落ち込んでいます。

ディナーレストラン業態
営業制限があった中、一部の店舗では高単価の弁当のテイクアウトを実施。また不要不急の外出自粛中、誕生日や結婚記念日などの「ハレの日」に外食を楽しむ傾向があり、客単価が高くなっています。貴重な外食機会は、日頃より懇意にしている飲食店で過ごしたい、といった消費者心理も働き、売上は前年同月比+196.4%となりました。しかし、酒類提供制限の影響は大きく、前々年同月比は-53.6%にとどまりました。

喫茶業態
昨年は商業施設にあるの店舗が休業に追い込まれたため、その反動で売上は前年同月比129.1%となりました。しかし、ビジネス街立地の店舗は苦戦し、前々年同月比は-37.2%となっています。

どの業態も前年同月と比べると回復傾向にあることが分かりますが、コロナ以前の売上に戻るのはもう少し先のことになりそうです。

(引用:外食産業市場動向調査2021年4月度結果報告 外食産業市場動向調査令和2年 年間結果報告

 

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