☆健康マーケットの広がり☆ジムを経営・開業するには
コロナショックは⾃らの⽣命、健康に⽬を向けざるを得ない機会となり、中⻑期的には「⾃分の健康は⾃分で守る」との認識が⼀層広がり、予防・健康マーケットは⼤きく拡⼤をしていきます。
また、⾼齢者層も感染防⽌対策をしっかり⾏っているジムへの利⽤は⾼まる⾒込みである。政府の蔓延防⽌措置も解除され、ジムの特性上、おしゃべりをする機会も少なく、ジム業界団体の感染防⽌ガイドラインも徹底されており、各店舗においても充分な感染防⽌施策が実施されている。
【ジムを開業するには】事業計画立案
どんなジムをつくりたいか | ジムを経営・開業するには
あなたはどんなおもいで、どのようなジムを作っていきたいかを整理して見てください。
①施設はどのような用途を配置するのか。筋トレエリア、有酸素エリア、カフェエリア、セミナー茶話会エリア、ゴルフレンジ、その他運動施設、バリアフリーエリア、トイレ、シャワー、サウナ、更衣室、パウダールーム、スタジオなどんな施設にどのようなアイテムを取り入れるのかを整理してみてください。
②施設規模はどれくらいを想定するのか。初期投資予算、②で確認した、施設内アイテムにより、施設規模を定めていきます。
どんな人を対象にするか | ジムを経営・開業するには
どんな人々にジムに来てほしいのかを想像してみてください。
①性別、年齢等のメインとなる対象者は、どんな人に何を提供していかたいのか。
②出店地が決まっている場合は、年齢性別属性人口を調べてその地域のもっとも多い層を調べてから対象者を明確して事業計画を立てる事も良いでしょう。
対象とする人々がいるエリア | ジムを経営・開業するに
対象となるような人々がいるエリアを商圏調査して、ターゲットエリアを見定めて物件を探す方法と、有料物件がある場合は、その周辺の人口属性を調べて出店するかを見極めていきましょう。
競合ジムの状況 | ジムを経営・開業するには
商圏2km圏内のジムやヨガ、ピラティスなどの状況を調査してみてください。競合となる店舗がどれくらいあるのかにより出店の可否を見極めなければなりません。また、価格面、ブログラムなど当事業のストロングポイントがどれくらい明確にあるのかなど、比較しながら出店の可否を検討しましょう。
事業投資額の算定 | ジムを経営・開業するには
内装費用、トレーニング機器、営業販促インフラ、会員管理システム、決済システムなどの必要商材のおおよその費用を算出してみてください。
その上で、資金調達の方法や調達の目処が立てられるのかなどの検討が必要となります。
施設面積の確定 | ジムを経営・開業するには
事業資金を踏まえて施設面積の妥当性と事業の実効性を見極めてください。
施設の規模が多くなる分、内装工事費用、家賃、トレーニング機器など購入費用も増えますので、事業予算を踏まえて想定施設面積も明確にしておく必要があるでしょう。
施設構成 | ジムを経営・開業するには
具体な施設概要(シャワー、トイレ、ロッカー、トレーニングルーム、水素水素、ウォータークーラー、マッサージ機器など)を明確にしてみてください。
お客様の入金動機を高める為や入会されたお客様が施設を充実して利用頂く為にも施設構成は、充分に検討しておく必要があります。
【ジムを開業するには】物件の確定
用途変更 | ジムを経営・開業するには
200平米(60.5坪)を超える場合は自治体へ用途変更申請の手続きが必要となりまます。
物件によっては多大な時間と費用が必要となりますので充分な確認と物件選びをしてください。
専門家の助言も必要となります。
特にショッピングセンターでの用途変更は、費用と時間がかかる傾向かありますので注意が必要です。
スケルトンか居抜きか | ジムを経営・開業するには
物件によって壁や床、エアコンなどをそのまま活用できる効率的な物件もあります。
事業予算を含めて、実力のあるコンサルティング会社や不動産会社等と手を組んで進めていく事がポイントとなります。
物件の探し方についても居抜きなのか、スケルトンなのか、坪単価、テナント階層などを明確に伝え質の高い物件を探してみましょう。
敷金保証金等 | ジムを経営・開業するには
物件候補が定まってきたら、初期投資額を抑える為にも多様な交渉力を持って控除してもらえる部分を引き出せるように物件オーナーもしくは管理会社と必ず行いましょう。
長年の経験のあるコンサルティング専門家をチームに入れておく事も初期投資を抑える一つの手段でしょう。
【ジムを開業するには】事業計画に必要な項目
売上計画も経費計画 | ジムを経営・開業するには
会費収益がメインとなる事業ですので、売上について開業前及び開業後の入会、退会の推移のベースを3年から4年に渡り作成しましょう。既存ジムの過去10年程度の入会、退会トレンドを踏まえて算出すると精度の高いものになるでしょう。
経費につあてもジム運営の実態そのものとなる科目と費用をリアルに反映する必要があります。
専門コンサルティング会社などと組んで取り組む事をお勧めします。事業計画はジム運営の指針であり魂です。
原価償却費の計上 | ジムを経営・開業するには
事業計画書には、設備投資やトレーニング機器などは、資産として原価償却費計上しなければなりません。
トレーニング機器は、3年計上、設備は10年計上する事が基本です。
ですから金融機関提出用の計画書は、10年〜12年に及ぶ収支計画表を提出する事が望ましいです。
調達資金の返済計画 | ジムを経営・開業するには
金融機関からの借入の場合は、運転資金は7年、設備は10年位で組む事が通例です。
リースを活用した場合は、5年で組んで6年目からは買取もしくは、再リースを組んで計画書に落とし込んでおきましょう。
【ジムを開業するには】金融機関交渉資金調達
事業地周辺もしくは本社登記エリアでの金融機関へ調達交渉 | ジムを経営・開業するには
資金調達には、説得力のある事業計画書とその計画を裏付けるエビデンス資料を用意して交渉に臨みましょう。
熱意を持って担当者を味方にできるかどうかがポイントです。
資金調達の実務経験のあるコンサルティング会社などをと組んで交渉する事が交渉成立に向けた最短の道になります。
審査は実力ある事業計画50%＋借主の信用が50% | ジムを経営・開業するには
資金調達の交渉を成立させるには、自己資金、資本金の額も重要ですが、それ以上に事業計画書の精度と実現性がポイントとなります。
金融機関の決裁者は窓口行員でなくその上長となりますので、計画書書面のみを見て判断します。
日々、多くの計画書に目を通しているプロですので書面の作り方などを含めて、実力のある事業計画書かそうでないのかは、直ぐに見抜かれます。
金融機関の融資課長というプロの目が見て実力のある事業計画書を策定する必要があります。
実力のある事業計画書はやはりその道のプロコンサルティングを組む事が必要です。
事業を行う上での大義がある事が望ましい | ジムを経営・開業するには
事業を行う上で、人々の役に立つ事業でなければ、成功はしません。
地位の健康行政に貢献していくような大きな大義をも持って、世の為、人の為になるビジョンを掲げてステークスホルダーとなる人々に謳い、目標とする資金調達を行いましょう。
【ジムを開業するには】営業販促スケジュールの策定
ジム集客・販促を始める際に一番はじめに行う事は、顧客ターゲットの設定です。事業地1km圏内の属性や周辺の店舗特性、その街いる人々の特性、最寄駅の乗降客の特性等などを分析し、どんなお客様をお店に呼びたいのかを明確にすることで、おのずと、集客販促の方法が決まってきます。
Web関連集客方法 ホームページ | ジムを経営・開業するには
ジム開業前の集客を行うには欠かせないツールになっています。ホームページ開設当初はSEO対策を行ってもなかなか検索での上位表示がされません。そのため、検索連動型のネット広告も検討すると良いでしょう。
入札額に応じて検索エンジンの広告エリアに時間をかけずに上位表示されます。
ジム・スタジオ開業専門商社の当社では、SEOとMEOの相互戦略により開業時より主要検索キーワードにて上位検索出来る状況で開業を迎えて頂きます。しかも広告枠ではない、純粋な契約検索順位を上位4位以内に掲載する、実力を持っています。
Googleマイビジネスへの登録 | ジムを経営・開業するには
新規ジムへの集客力を上げるツールがGoogleマイビジネスです。
情報を登録といくつかの施策をするだけでGoogleマップ上に自分のお店を掲載する事がてきます。Googleマップを使ってお店を検索する人も多い為、地図上から直線顧客を呼び込むことができます。
活用を検討すると良いでしょう。
SNS | ジムを経営・開業するには
フィットネスジム開業までのストーリーを見ていると愛着が湧いて、お店に行きたくなる人も増えます。開店前後の情報発信としても有効なツールなので、是非はじめてください。
LINE、Facebook、Instagram、Twitter、TikTokなどいろいろなサービスがありますが、一通り開設して情報共有として配信すると集客活動に効果的です。
多くのツールから情報発信して開業時の大量集客を目指してください
【ジムを開業するには】トレーニング機器の最終選定
トレーニング機器はアジアか、アメリカか、ヨーロッパか どれか良い！| ジムを経営・開業するには
価格面では、アジア地区の機器が優位ですが、故障しにくいトレーニング機器メーカーとなるとメーカーとしての創業からの年数を含めアメリカやヨーロッパのメーカーに優れた品質のトレーニング機器が多くあります。
価格帯はアジア制よりアメリカ、ヨーロッパのトレーニングメーカーの価格が高い傾向がありますがその分品質は高く評価できるものが多いと言えます。
特にアジア系のトレーニング機器は、ランニングマシンなどの電子系の備品の必要な機器が壊れやすい為、十分な検討が必要です。
価格が安いという事は、新品であってもリスクが必ず伴うのがトレーニング機器である事を認識しておいてください。
トレーニング機器を選ぶ際はアフターメンテナンスの確認を | ジムを経営・開業するには
業務用のトレーニング機器は利用頻度も高い為、早いもので3ヶ月、遅くても半年くらいからなんらかの不具合が出てきます。
特に価格の比較的安価なアジア系の機器ついては、不備の頻度が高くなりますので、トレーニング機器の購入後にメンテナンスの内容などを十分に確認しておく必要があります。
購入は一瞬だら終わりますがその後、トレーニング機器の品質を継続的に維持していかなければなりません。
しっかりとメンテナンス契約や保証内容を確認きておきましょう。
購入の際は数社相見積もりを取り比べてから選定しましょう | ジムを経営・開業するには
トレーニング機器は、日本国内においても多様なメーカーが存在しています。
しっかりと調査して相見積もりを取り価格優位性、品質、アフターメンテナンスなどを総合的比較検討してトレーニング機器を選定しましょう。
トレーニング機器がジムの最も重要な要素ですから。
【ジムを開業するには】会員管理、決済システムの最終確定
会員管理システムはセキュリティと連動するものが良い |ジムを経営・開業するには
セキュリティシステムを導入して入口の施錠・解錠を行う場合は、必ず会員の入館・退館の記録などを行う会員管理システムと電動出来るメーカーどうしを選定しましょう。
また、システム導入費用は、その時の交渉を行う人間の実力で通常数十万円から数百万円がかかるものが初期費用0円での交渉を成立させる方もいまし、実際に目の当たりにしてきました。
しっかりとした交渉力を持って対応する事と原価を知っている専門のコンサルタントを味方にしておく事も実は、開業時の費用が結果的には安くおさまる事が多い事も知ってしておいてください。
クレジット決済手数料と継続課金と単発課金 | ジムを経営・開業するには
会費などの決済システムを選ぶ際は、ほぼ全てのクレジット会社が決済の対象となっているかの確認や決済手数料率が何%なのかの確認は必須でしょう。
また、クレジット決済は基本単発課金がメインのクレジットが多いので、毎月の会費をクレジットカードから引き落とす継続課金がしっかりできるのかを確認して選定しましょう。
口座引き落としもWEB上でできるのか | ジムを経営・開業するには
クレジットカードを使用できない、もしくは使用したくないお客様もおられますのでWEB上でクレジット決済同様に銀行口座からの引き落としの設定ができるシステム会社を選びましょう。
意外に人数が少なくても毎月の業務となる為、アナログ的なスタッフの業務にならないようにクレジット決済同様に銀行口座引き落としもWEB上でお客様に完結してもらえるシステム会社がありますのでそのような会社を選びましょう。
【ジムを開業するには】融資決済
金融機関の決裁者に認められる事業計画書(書式と内容)を作成する |ジムを経営・開業するには
金融機関の窓口担当には、誠実性、社会貢献性、熱意、事業を決して諦めない決意をが伝わることが大切です。
また、窓口には出てこない上層部の決裁者の目利きに叶う事業計画書のスタイルと内容がしっかり備わっている事が大切です。
融資決裁者は、日頃から融資希望会社の事業計画書を常日頃から見ている訳ですから、優れた事業計画書かどうかは、瞬時に見抜くでしょう。
また、金融機関へ訪問して交渉する際は、頭は低く、志は高い、立居振る舞いを具体的に実践する事が大切です。
実力ある事業計画書を描ける、実力者を味方にするとスピード感ある資金調達が出来、計画から4ヶ月から半年以内にジムの開業ができるのです。
実力がないと時間ばかりが経過して、大きなロスを招く事になります。
複数の金融機関を訪問して最も協力的な金融機関を定める | ジムを経営・開業するには
事業計画における事業資金を全額を請け負ってくれる金融機関もあれば、半分程度請け負ってくれる金融機関など金融機関での判断はかなり差が出てくるものです。
保証協会付き融資やプロパー融資、他行との協調融資など融資のスタイルや金融機関の意向は多岐に渡る場合が多く見受けられます。
金利や返済期間や元金の据え置き期間など有利に進めて行く為には、融資交渉のプロの力が頼りになります。
開業前後の集客も金融機関は協力してくれる | ジムを経営・開業するには
パートナー金融機関には、必ず販促協力をお願いしましょう。お願いしない限り、金融機関からは、販促協力してくれません。
各金融機関の方針によりますが、しっかりとした交渉によりアイデアを引き出して金融機関が販促を協力してくれる事となります。全てのステークスホルダーを協力させて開業時の集客の盛り上がりを作って行きましょう！！
ジム・スタジオ開業専門商社
